塾で働く前に知りたい
業界情報

塾業界での就職を検討している方に向けて、正社員としての主な職種や、塾業界の将来性、平均年収といった重要な情報をわかりやすくまとめました。塾でのキャリアに興味をお持ちの方は、お役立てください。

個別指導塾と
集団塾の違いとは

個別指導塾は講師が生徒一人ひとりに合わせて指導する形式で、生徒の理解度や進度に応じた柔軟な対応が可能です。一方、集団塾は同じレベルの生徒が一斉に授業を受ける形式で、競争意識や緊張感が生まれやすいことが特徴です。

個別指導塾と集団塾では、指導方法や教室運営の方法にも違いがあります。

塾で働く正社員には、
どんな職種がある？

塾講師

塾講師は、小・中・高校生を対象に授業を行い、成績向上や志望校合格をサポートする仕事です。指導スタイルは1対1の個別指導や複数人を教える集団指導があり、それぞれ生徒との関わり方が異なります。

授業だけでなく、生徒の学習管理や進路相談、保護者対応なども担い、塾によっては営業活動に関わることもあります。教える力とあわせて、生徒や保護者と信頼関係を築くコミュニケーション力も重要です。

教室長・塾長

教室長・塾長は、塾の運営全体を担う仕事です。講師の採用や育成、授業スケジュールの管理に加え、生徒募集のための広報・宣伝活動も行います。塾によっては教材の手配や授業準備など、学習環境を支える実務も担当します。

教室運営を任される立場として、マネジメント力や判断力が求められますが、そのぶん教室の成長を実感できる、やりがいの大きいポジションです。

入会アドバイザー・営業

入会アドバイザー・営業は、塾に入会するか検討している生徒や保護者の相談に応じ、希望に合った授業や学習プランを提案する仕事です。問い合わせ対応や面談、入会手続きなどを通じて、生徒の第一歩をサポートします。

講師ではない立場から塾に関わりたい方や、接客・提案に興味がある方におすすめの仕事です。教室運営の一端を担う役割として、コミュニケーション力と提案力が求められます。

塾で働く正社員の職種にはいくつかの種類があります。塾によっては、一人の職員が複数の業務を兼任する場合もあれば、講師・教務職・入会アドバイザーなど、職種ごとに役割を分担しているところもあります。

塾業界でどのように生徒や保護者と関わりたいのか、自分の得意分野や志向をふまえ、自分に合った働き方ができる塾を選ぶことが大切です。

教える以外の立場で子どもの未来をサポートできる
「塾運営の仕事内容」とは

塾運営は、教室全体の管理や運営を担うことが主な役割です。講師の採用・育成、生徒募集のための広報活動、スケジュール管理や保護者対応など、幅広い業務があります。

塾によっては、学習環境の整備や入会手続き、営業活動、授業を行う場合もあります。教室の成長や生徒の成果に直接関われる、やりがいの大きい仕事です。

塾で働く教室長の年収は？

塾の教室長の平均年収は、約430万円です（2025年6月2日時点の調査による）。教室運営や講師管理、保護者対応、集客など多岐にわたる業務を担うため、一般的な塾講師よりも年収は高めに設定されている傾向があります。

一方、塾講師の年収は雇用形態によって差があります。正社員は月給制で安定した収入が見込めますが、非常勤講師は時給制が多く、働く日数や時間に応じて収入が大きく変動します。

塾業界に将来性はある？

少子高齢化が進む一方で、子ども一人あたりにかける教育費は年々増加しており、塾の月謝や受講費も上昇傾向にあります。この傾向により、生徒数が減少しても業界全体の売上は大きく落ち込まず、塾のニーズは依然として堅調です。そのため、塾業界には一定の将来性があるといえるでしょう。

特に都市部では受験競争が激化しており、保護者の期待も高まっています。それに伴い、今後は「教える力」だけでなく、「一人ひとりの生徒に合わせた質の高い教育」の需要が高まると予想されます。

塾の営業はきつい？

塾の営業は、ノルマのプレッシャーや日々の忙しさなどから「きつい」と感じられることもあります。また、成果に対する評価制度は塾ごとに異なり、努力が正しく評価されにくいケースも一部に見られます。

とはいえ、営業の働きやすさは塾の方針によって大きく変わります。たとえば、職種ごとの分業体制を取り入れ、顧客からの問い合わせに対応する反響営業が中心の塾もあります。分業制を採用している塾であれば、営業活動に専念できる環境が整っています。

塾で働く正社員の
残業時間は？
激務で勤務時間が
長いって本当？

塾で働く正社員の残業時間は、時期によって大きく変動します。特に入試前や新学期の準備期間など、繁忙期には授業以外の業務も増えるため、残業が多くなる傾向があります。

ただし近年では、残業時間の削減や労働環境の改善に取り組む塾も増えており、「塾＝激務」とは一概には言えません。実際の勤務時間や業務量は塾ごとに異なるため、事前にその塾の労働環境を確認しておくことが大切です。